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【1340】_TE_社会課題解決に向けたデータ分析を推進するデータサイエンティスト

職種
コネクテッド
勤務地
東京都 >港区

勤務形態

【正規】一般

職務内容

【部門(領域)の役割】

SDVプロダクト企画部は、HondaのSDV(Software Defined Vehicle)事業における中核組織として、顧客視点と技術視点の両面からデジタルプロダクトの企画・推進を担っています。

先進的なデジタル技術を活かし、新たなサービス価値や競争優位性を生み出すとともに、HDXマネジメント・開発部門・プロダクトチームと連携しながら、プロダクトの継続的な進化をリードしています。

「顧客起点の課題発見」と「技術起点のソリューション創出」を統合し、Honda全体のSDV戦略を加速させることが、本部門の最大の使命です。

 

中でも、カスタマーアナリティクス課は、顧客ニーズやビジネス課題をデータから読み解き、プロダクト改善とビジネス価値創出を担う重要なポジションです。

 

・顧客の抱える課題やペインポイントの特定

・ユーザーログなどのデータを活用した、プロダクト改善・UX向上

・Hondaが保有する多様なデータの戦略的な収集・活用・分析技術の確立

 

ユーザー起点でサービスを捉え、データドリブンに課題を可視化・解決へ導く。その中心で活躍いただける方を求めています。

 

【業務概要】

Hondaが保有するコネクテッドカー由来のビッグデータを活用し、社会課題の解決や新たなサービスの創出につながるアルゴリズム開発・分析業務をリードしていただくポジションです。

交通安全や道路インフラ、ヘルスケアといった広範な領域で、実世界のデータから本質的な課題を抽出し、ソリューション設計まで一貫して携わっていただきます。


【業務詳細】

・交通事故の削減・道路インフラ老朽化対応・運転寿命の延伸を目的とした、運転行動や車両挙動の解析および分析技術の開発

・ヘルスケア・安全支援などの新規サービス創出に向けたアルゴリズムの設計・構築

・官公庁・法人向け(B2G/B2B)データビジネス領域における分析課題の立案と推進

・四輪開発部門、安全企画部門、デジタルサービス企画部門、データビジネス部門と連携しながら、分析課題の設計やソリューション開発を主導


※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合があります


【期待される役割】

・プロジェクト全体を俯瞰し、課題の構造化と分析課題の明確化を実施

・仮説に基づいた分析計画を策定し、実行をリードまたはリーダーと協働しながら推進

・関係部門との円滑なコミュニケーションにより、目的達成に向けた分析プロジェクトを遂行

 

【当ポジションの魅力・環境など】

・コネクテッドカーの普及によって急増するデータを起点に、社会課題の解決や新規ビジネスの創出に直結する実践的な分析活動に携われます

・海外事業所や他業界との連携を通じて、地理的・専門的に幅広いプロジェクトに参画できます

・交通事故の削減や道路インフラ課題の改善など、社会貢献性の高い技術開発と効果検証を、複数のステークホルダーと協働しながら実行できます

 

【開発ツール】

・言語:Python(pandas)、SQL

・オンラインサーベイ:SurveyMonkey

・アナリティクス:Amplitude、Google Analytics、Jupyter

・プロジェクト管理:Planner

・情報共有ツール:Microsoft Teams

応募条件

【必須(MUST)】

・データ分析プロジェクトのリード経験

・分析課題の設計~分析~レポーティングまでの一連の業務経験

・PythonやSQLによる分析コード実装スキル

・機械学習モデルの構築経験

 

【歓迎(WANT)】

・コンサルティング経験等を通じた課題解決の経験

・プライバシー/セキュリティ/データガバナンスへの理解

・チームビルディングやチームマネジメントの経験

待遇

Hondaの福利厚生制度は「自助努力と相互扶助」を原則とし、

安心して生活でき、仕事に集中できる環境をつくることを目的にしており、

社員一人ひとりの多様なライフスタイルを支えています。


■雇用形態

正社員


■想定年収

590万円~1,090万円(時間外勤務手当30時間/月含む)

※給与は経験・能力を考慮の上決定します。


■福利厚生(受動喫煙防止措置含む)について詳しくはこちらをご覧ください。

勤務地

本田技研工業株式会社 

東京都港区赤坂5丁目3番1号 赤坂Bizタワー27F

※上記は、初任地となります。

その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。

※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります